訪問看護とは？対象・サービス内容・費用をやさしく解説
公開日: 2026年6月4日
訪問看護は、看護師などが自宅を訪問し、在宅での療養生活を医療の面から支えるサービスです。「通院が大変」「家での体調管理が不安」という方の暮らしを支えます。
この記事では、対象・サービス内容・費用の考え方を一般的な範囲でやさしく整理します。個別の利用可否や費用は、主治医や窓口でご確認ください。
訪問看護とは
訪問看護とは、主治医の指示にもとづき、看護師などがご自宅に伺って療養を支える仕組みです。病院に「通う」のではなく、専門職が「来てくれる」のが特徴です。
身体的なケアだけでなく、精神面の支えや生活リズムの相談まで、在宅生活を続けるための幅広い支援を担います。精神疾患のある方の在宅生活を支える「精神科訪問看護」もあります。
どんな人が対象になる？
年齢や病気・障害を問わず、主治医が「訪問看護が必要」と認めた方が対象になり得ます。
- 退院後、在宅での療養を続けたい方
- 服薬の管理や体調の見守りに不安がある方
- 精神的な不安が強く、定期的な相談先がほしい方
- 通院が負担で、自宅での支援を受けたい方
「自分は対象になるのかな」と迷うときは、主治医や訪問看護ステーション、相談支援専門員に相談するところから始めましょう。
受けられるサービス内容
訪問看護では、健康の確認から療養上の世話、ご家族への助言まで、在宅療養を支える支援を行います。
| 分類 | 支援の例 |
|---|---|
| 健康状態の確認 | 血圧・体温などの確認、体調の変化の見守り |
| 服薬の支援 | 薬の飲み方の相談、飲み忘れを防ぐ工夫の提案 |
| 療養上の世話 | 清潔の保持や生活リズムの相談など |
| こころの支え | 不安なときの相談、安心して過ごすための声かけ |
| 家族への助言 | ご家族の不安や困りごとへの相談対応 |
具体的に何をどこまで行うかは、主治医の指示と本人の状況にもとづいて決まります。
費用の考え方（医療保険・介護保険）
訪問看護には、医療保険または介護保険が適用される場合があります。どちらが使われるかは、年齢や要介護認定の有無などによって変わります。
自己負担の割合や上限額は、年齢・所得・公費負担制度などの個別の状況によって異なります。「自分の場合はいくらか」は、訪問看護ステーションや窓口で確認するのが確実です。費用が不安な方も、まず相談してみてください。
利用までの流れ
訪問看護を利用するには、主治医が交付する「訪問看護指示書」が必要です。
- STEP1：主治医や相談支援専門員、訪問看護ステーションに相談する
- STEP2：主治医が訪問看護指示書を交付する
- STEP3：訪問看護ステーションと契約し、計画にもとづいて訪問が始まる
手続きに不安があっても、関係機関が一緒に進めてくれます。一人で抱え込む必要はありません。
就労支援との連携
在宅での医療的な支えと、日中の通所による就労支援は、目的が異なるため組み合わせて利用する方もいます。
プレフルワーク前橋では看護師が常駐し、同じ法人の訪問看護ステーション「もものき」と連携しています。体調に不安がある方も、医療と福祉の両面から相談できる環境です。通所と在宅の支えをどう組み合わせるか、見学時にご相談ください。
精神科訪問看護でできること
精神疾患のある方の在宅生活を支える「精神科訪問看護」もあります。
体調や気分の波の見守り、服薬の相談、生活リズムの整え方の相談、不安なときの話し相手など、こころの面の支えが中心になります。通院だけでは支えきれない部分を、自宅での定期的な訪問で補えるのが特徴です。内容は主治医の指示と本人の状況にもとづいて決まります。
訪問看護を始めるタイミング
「困ってから」でなく「不安を感じ始めたら」が相談の目安です。
- 退院して在宅での生活が始まるとき
- 服薬や体調管理を一人で続けるのが不安なとき
- 通院の間の体調が心配なとき
始めるかどうか迷う段階でも、主治医や訪問看護ステーションに相談できます。通所（就労支援）と在宅（訪問看護）をどう組み合わせるかも、あわせて考えられます。
制度全体の入口は障害福祉サービスの種類の記事、通院費の負担軽減は自立支援医療の記事もあわせてご覧ください。
よくある質問
Q1. 訪問看護は誰が利用できますか。
年齢や病気・障害を問わず、医師が必要と認めた方が対象になり得ます。精神科訪問看護もあります。詳しくは主治医や訪問看護ステーションにご相談ください。
Q2. 利用するには何が必要ですか。
主治医が交付する「訪問看護指示書」が必要です。まずは主治医やお近くの訪問看護ステーション、相談支援専門員に相談しましょう。
Q3. 費用はどのくらいかかりますか。
医療保険または介護保険が適用される場合があります。自己負担は年齢・所得・公費負担制度などにより異なるため、窓口でご確認ください。
Q4. どんなことをしてもらえますか。
健康状態の確認、服薬の相談、療養上の世話、家族への助言など、在宅療養を支える幅広い支援が中心です。内容は計画にもとづいて決まります。
Q5. 就労支援と一緒に使えますか。
目的が異なるため、組み合わせて利用する方もいます。詳しくは関係機関にご相談ください。